矯正歯科医の資格と認定制度の実態
「矯正歯科医」という肩書きを持つ歯科医師は多いですが、実はその背景にある資格や認定制度について正しく理解している方は少ないのではないでしょうか。
矯正歯科治療は一般的な歯科治療と比較して治療期間が長く、費用も高額になります。そのため、後悔しない矯正治療のためには、専門的な知識と技術を持つ歯科医師を選ぶことが極めて重要です。
日本では歯科医師免許を取得すれば、特別な資格がなくても「矯正歯科」を標榜することができます。つまり、矯正の専門的なトレーニングを受けていなくても、法律上は矯正治療を行うことが可能なのです。
この事実をご存知でしたか？
日本矯正歯科学会の認定資格とは何か
矯正歯科医を選ぶ際の重要な指標となるのが、日本矯正歯科学会が認定する資格制度です。この制度は矯正歯科医療の質を担保するために設けられており、認定を受けるためには厳格な審査をクリアする必要があります。
日本矯正歯科学会の認定資格には主に「認定医」「臨床指導医（旧専門医）」「指導医」があります。それぞれの資格は取得難易度や求められる経験・知識のレベルが異なります。
認定医は、矯正歯科医療に関して適切な学識、技術、経験を有する者と規定されています。この資格を取得するためには、学会指定研修施設における基本研修と臨床研修からなる5年以上の研修修了と、診療活動ならびに学術活動の実績が求められます。
さらに、資格審査では症例審査に合格することが必要です。また、5年ごとの資格更新には、研修単位取得の実績と更新症例報告等の更新審査に合格する必要があります。
臨床指導医（旧専門医）は、矯正歯科領域における診断、治療および術後管理に関して高度な医療技能と経験ならびに専門知識を有し、他診療領域の歯科医師または医師らとの協力関係にあって適切な指示を与える能力を有する者と規定されています。
臨床指導医の資格を取得するためには、まず認定医の資格を有していることが前提となり、さらに学術活動の実績などが求められます。資格審査では症例審査に合格することが必要で、5年ごとの資格更新には研修単位取得と更新症例審査に合格する必要があります。
認定医と臨床指導医の違いと重要性
矯正歯科医を選ぶ際、認定医と臨床指導医（旧専門医）の違いを理解することは非常に重要です。両者は求められる経験や知識のレベルが大きく異なります。
認定医は矯正歯科の基本的な知識と技術を持つ歯科医師であることを示す資格です。一方、臨床指導医は認定医よりもさらに高度な専門知識と豊富な臨床経験を持ち、より複雑な症例にも対応できる能力を有していることを示します。
臨床指導医は認定医の資格を持つ歯科医師の中でもさらに厳しい審査をクリアした、いわば「エキスパート中のエキスパート」と言えるでしょう。複雑な症例や特殊なケースでも的確な診断と治療計画を立てられる能力を持っています。
実際の臨床現場では、この違いが治療結果に大きく影響することがあります。特に難しい症例や複雑な顎の問題を抱えている場合は、より高い資格を持つ臨床指導医による治療が望ましいでしょう。
ただし、認定医であっても十分な臨床経験と技術を持つ歯科医師も多くいます。重要なのは資格だけでなく、その歯科医師の実際の治療実績や患者さんへの対応、治療方針の説明の丁寧さなども総合的に判断することです。
矯正治療は長期間にわたるため、信頼関係を築けるかどうかも重要な選択基準となります。
医療広告ガイドラインの変更と矯正歯科医の表示規制
2024年4月、日本矯正歯科学会は「ホームページ倫理審査指針」から「医療広告ガイドライン」へと名称を変更しました。この変更は単なる名称変更ではなく、矯正歯科医療における広告表示に関する重要な規制強化を意味しています。
日本矯正歯科学会は2017年度より、臨床指導医（旧専門医）、認定医、指導医の新規および更新申請において、申請者が従事する医療機関のホームページ掲載内容を倫理・裁定委員会が確認し、問題点が修正されるまではその資格の更新を認めないとする「ホームページ倫理審査」を行っています。
医療広告ガイドラインのポイントとしては、医療広告規制の対象拡大（ホームページ、メルマガ、患者の求めに応じて送付するパンフレット等も広告規制の対象）と広告可能事項の限定解除（一定要件を満たせば記載できる事項の限定を緩和）の2点が挙げられています。
特に注目すべきは、2024年度の審査で特に注意が必要とされる点です。具体的には以下の5点が挙げられています：
- 治療期間と通院回数の記載（例：「治療期間 2～3年間。通院回数 24～36回」）
- 「矯正歯科治療は公的健康保険の適用外の自費診療（自由診療）となります。」の一文の掲載
- 治療前後のみならず、術前のみ、術後のみであっても、また、イラストや動画であっても通常必要とされる治療内容、費用等に関する事項や、治療の主なリスク・副作用などの情報の掲載が必要
- 研修、セミナー、講習会の参加歴に関する掲載は不可
- 「日本矯正歯科学会臨床研修機関」の掲載は不可
これらの規制は、患者さんが正確な情報に基づいて矯正歯科医を選べるようにするためのものです。しかし、残念ながらこれらの規制を遵守していない歯科医院のホームページも少なくありません。
広告可能事項の限定解除要件とは
矯正歯科医院のホームページなどで「日本矯正歯科学会認定医」などの資格を掲載するためには、「広告可能事項の限定解除要件」を満たす必要があります。この要件は非常に重要ですが、実際にはこれを満たしていないホームページが多く見受けられます。
広告可能事項の限定解除要件は、以下の4つすべてを満たす必要があります：
- ウェブサイトおよびこれに準じる広告であること
- 患者等が容易に照会できるように問い合わせ先（電話番号、Eメールアドレス等）を記載すること
- 自由診療に係る通常必要とされる治療等の内容、費用等に関する事項について情報を提供すること
- 自由診療に係る治療等に係る「矯正歯科治療における一般的なリスク、副作用」等に関する事項について情報を提供すること
特に重要なのは3つ目と4つ目の要件です。3つ目の要件では、通常必要とされる治療内容、標準的な費用、治療期間及び回数を掲載し、適切かつ十分な情報を分かりやすく提供する必要があります。標準的な費用が明確でない場合には、通常必要とされる治療の最低金額から最高金額（発生頻度の高い追加費用を含む）までの範囲を示すなどして、可能な限り分かりやすく示す必要があります。
4つ目の要件では、利点や長所のみを強調し、患者を誤認させ不当に誘引することなく、その主なリスクや副作用の情報に関しても分かりやすく掲載し、適切かつ十分な情報を提供する必要があります。
これらの要件は、患者さんが矯正治療について十分な情報を得た上で、適切な判断ができるようにするためのものです。しかし、実際には多くの矯正歯科医院のホームページがこれらの要件を満たしていないのが現状です。
矯正歯科医を選ぶ際は、ホームページ上でこれらの情報が適切に提供されているかどうかをチェックすることも重要です。情報開示に積極的な医院は、治療に対する誠実さや透明性という点でも信頼できる可能性が高いと言えるでしょう。
禁止される広告表現と見落とされがちな違反事例
医療広告ガイドラインでは、患者さんに誤解を与えるような広告表現が厳しく禁止されています。しかし、多くの矯正歯科医院のホームページでは、これらの禁止事項に抵触する表現が見受けられます。
禁止される広告としては、以下のようなものがあります：
- 広告が可能とされていない事項の広告
- 内容が虚偽にわたる広告（虚偽広告）
- 他の病院又は診療所と比較して優良である旨の広告（比較優良広告）
- 誇大な広告（誇大広告）
- 患者等の主観に基づく、治療等の内容又は効果に関する体験談
- 治療等の内容又は効果について、患者等を誤認させるおそれがある治療等の前又は後の写真等
- 公序良俗に反する内容の広告
特によく見られる違反事例としては、「最新」「最先端」「最良」などの表現や、「プチ矯正」「ブライダル矯正」などの学術的でない造語の使用があります。これらは誇大広告や比較優良広告に該当するため使用できません。
また、治療前後の写真を掲載する際には、以下の8項目をすべて記載する必要があります：
- 主訴
- 診断名あるいは主な症状
- 年齢
- 治療に用いた主な装置
- 抜歯部位
- 治療期間
- 治療費概算
- リスクと副作用
さらに、「当クリニックでは認定医が診療（在籍）しているため安心して受診頂けます」「県内で唯一の認定医、指導医」「世界でも厳しい認定医制度」などの表現も、認定資格の希少性や優位性を含意する説明として禁止されています。
「比較的痛みの少ない」「治療期間の短い○○システム」「1年で終わる」「歯を抜かない△△」などの表現も、客観的事実が証明できない事項として誇大広告に該当します。
これらの規制は、患者さんが正確な情報に基づいて矯正歯科医を選べるようにするためのものです。矯正歯科医を選ぶ際は、こうした禁止表現を使っていない、誠実な情報提供を行っている医院を選ぶことが重要です。
矯正歯科医選びで本当に見るべきポイント
矯正歯科医を選ぶ際、資格や広告表現だけでなく、実際の診療内容や医院の特徴も重要な判断材料となります。では、具体的にどのようなポイントに注目すべきでしょうか。
資格と経験を確認する
まず確認すべきは、日本矯正歯科学会の認定医や臨床指導医（旧専門医）の資格を持っているかどうかです。これらの資格は、一定水準以上の知識と技術を持っていることの証明になります。
特に臨床指導医（旧専門医）は、認定医よりもさらに高度な専門知識と豊富な臨床経験を持つことを示す資格です。複雑な症例や特殊なケースでも的確な診断と治療計画を立てられる能力を持っています。
診断設備と治療環境をチェックする
矯正歯科治療には、セファログラム（頭部X線規格写真）撮影装置などの専門的な診断機器が不可欠です。これらの設備が整っているかどうかは、質の高い矯正治療を提供できるかどうかの重要な指標となります。
また、治療環境の清潔さや設備の新しさも、医院の質を判断する上で重要なポイントです。
治療方針と説明の丁寧さを評価する
初診時のカウンセリングでは、医師がどれだけ丁寧に説明してくれるかをチェックしましょう。治療計画、期間、費用、リスクなどについて、分かりやすく詳細に説明してくれる医師は信頼できる可能性が高いです。
また、複数の治療選択肢を提示してくれるかどうかも重要です。患者の状態や希望に合わせて、複数の治療法から最適なものを選べるようにしてくれる医師は、患者中心の医療を実践していると言えるでしょう。
常勤の矯正専門医がいるかを確認する
一般歯科医院で矯正治療を行っている場合、常勤の矯正専門医がいるかどうかを確認することが重要です。非常勤の矯正医が週に数日だけ診療している場合、緊急時の対応が難しかったり、治療の一貫性が保たれなかったりする可能性があります。
矯正治療は長期間にわたるため、同じ医師による一貫した治療が受けられることが望ましいでしょう。
実際の治療実績を確認する
医院のホームページなどで、実際の治療症例が適切に紹介されているかどうかもチェックポイントです。前述の8項目（主訴、診断名、年齢、使用装置、抜歯部位、治療期間、治療費概算、リスクと副作用）がすべて記載された症例写真が掲載されていれば、情報開示に積極的な医院と言えるでしょう。
また、自分の症例に近い治療例があるかどうかも確認すると良いでしょう。
まとめ：信頼できる矯正歯科医を見極めるために
矯正歯科医選びは、その後の数年間の治療生活を左右する重要な決断です。適切な矯正歯科医を選ぶことで、治療の成功率が高まるだけでなく、治療中のストレスも軽減されます。
本記事でご紹介した通り、日本矯正歯科学会の認定医や臨床指導医（旧専門医）の資格は、矯正歯科医の専門性を示す重要な指標です。しかし、資格だけでなく、医院の設備や治療環境、医師の説明の丁寧さ、実際の治療実績なども総合的に判断することが大切です。
また、2024年4月に改定された医療広告ガイドラインに準拠しているかどうかも、医院の誠実さを判断する材料になります。治療内容や費用、リスクなどについて透明性の高い情報提供を行っている医院は、患者さんとの信頼関係を大切にしていると言えるでしょう。
矯正治療は長期間にわたるため、医師との相性も重要です。初診時のカウンセリングでは、自分の希望や不安をしっかりと伝え、それに対して丁寧に応えてくれる医師を選ぶことをおすすめします。
最後に、矯正治療は決して安くない投資です。少しでも費用を抑えたいという気持ちは理解できますが、専門性や治療の質を犠牲にしてしまっては本末転倒です。長期的な視点で、信頼できる矯正歯科医を選ぶことが、結果的には最も賢明な選択となるでしょう。
適切な矯正歯科医のもとで行う矯正治療は、単に歯並びを美しくするだけでなく、咀嚼機能の改善や口腔衛生の向上など、生涯にわたる口腔健康の基盤を築くことにつながります。ぜひ、本記事の情報を参考に、信頼できる矯正歯科医を見つけていただければ幸いです。
監修ドクター:冨田 大介
略歴
大阪歯科大学卒業
東京歯科大学勤務（研修医）
昭和大学歯科矯正学講座 入局
昭和大学大学院 博士号取得
昭和大学歯科病院 助教（歯科）
都内複数一般歯科医院にて
矯正科担当医として勤務
白金高輪矯正歯科 副院長
医療法人社団因幡会 矯正科医局長
資格
日本矯正歯科学会 認定医
歯学博士
所属学会
日本矯正歯科学会
アメリカ矯正歯科学会
日本顎変形症学会
日本口蓋裂学会
日本スポーツ歯科医学会
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